長島・大野・常松法律事務所の新卒採用・就職・会社概要とクチコミ
長島・大野・常松法律事務所
本社:東京都
資本金:該当概念なし
売上高:該当概念なし
従業員数:弁護士704名(外国弁護士、海外拠点含む) スタッフ・その他470名
企業概要
最終更新日:2026/10/07長島・大野・常松法律事務所の インターン/説明会/本選考に関するクチコミ
クチコミから見る企業の魅力
企業法務を専門とする法律事務所で弁護士を支える——週一の在宅ワークや研修など長く働きやすい環境。
学生から見た事業内容の魅力に関するクチコミ
弁護士を支える専門性の高い秘書業務
4件秘書として弁護士の仕事を近くで支えながら、専門性の高い環境で経験を積める点に魅力を感じました。
複数の学生で共通していたクチコミ
転勤がなく落ち着いて働ける勤務環境
5件勤務時間・残業時間・有給の取得しやすさなどどれを取ってもホワイトだという印象がある。また転勤は基本的になく、立地もとても良い。
自己研鑽に励む落ち着いたスタッフの風土
4件説明会や座談会を通してパラリーガルの方々のお話を伺う機会があったのですが、各人が自己研鑽に励む風土を強く感じました。
※ ワンキャリアに投稿されたクチコミをAIが要約しています。要約の正確性や品質を保証するものではないため、各クチコミ本文、企業の公式情報と併せてご確認ください。
長島・大野・常松法律事務所の 企業情報
最終更新日:2026/10/07| 事業内容 | 長島・大野・常松法律事務所は、日本有数の総合法律事務所として数々の大型案件を手掛けています。あらゆる分野の法律問題に対応してきた実績に基づき、企業が必要とする様々なリーガルサービスをワンストップで提供できる体制を整えています。 |
| 本社郵便番号 | 100-7036 |
| 本社所在地 | 東京都千代田区丸の内二丁目7番2号 JPタワー |
| 本社電話番号 | 03-6889-7000 |
| 設立 | 2000年1月1日 |
| 代表者 | 藤原総一郎 |
| 資本金 | 該当概念なし |
| 従業員数 | 弁護士704名(外国弁護士、海外拠点含む) スタッフ・その他470名 |
| 売上高 | 該当概念なし |
長島・大野・常松法律事務所の 企業の強み
最終更新日:2026/10/07幅広い分野においてグローバルにリーガルサービスを提供
当事務所は、東京オフィスのみならず海外にも9拠点のオフィスを構え、外国弁護士を含む優秀な弁護士とスタッフが一丸となって、グローバルな活動を展開しています。企業が日常的に直面する多種多様な法律問題、企業の買収・提携、国内外の金融取引及び金融規制、その他様々な分野において、専門的知識に裏付けられた豊富な実績と幅広い経験やノウハウを有しています。また、それらの蓄積、共有化を図ることによって、より高度なリーガルサービスへと繋げる努力も怠りません。常に最高の質のリーガルサービスを迅速に提供することをモットーとする当事務所は、現状に満足することなく、進化を続けています。

個を磨く。知が集う。信に応える。
当事務所のスタッフに求められるのは担当弁護士や上司からの指示通りに業務を進めるだけではなく、全体の流れをつかみ、何段階も先のことまで考えて柔軟に行動すること。そして各自が持つ専門知識に自分たちなりの工夫や配慮を加えながら主体的に仕事に取り組むこと。所員一人ひとりが「プロフェッショナル、という働き方」を実現するため、担当弁護士のアシストや自身の担当業務といった枠にとどまることなくスキルを磨いています。日々、情報交換や知識・知恵を共有する環境をつくり、個々の知識が、職種の垣根を越えた協調性によって結集し、その結果「依頼者に信頼される事務所」であり続けられるよう、努めています。

1人1人のプロ意識や主体性が、チームワーク強化に繋がっています
当事務所のスタッフはチームで協力して業務を行っています。チーム内のみならず、チームを越えた専門知識の共有や情報交換も活発で、お互いが成長するための協力を惜しむことはありません。「この仕事はこのように進めたほうがよいのでは?」といった声をあげれば、すぐに意見を出し合うなど、より良いものを求めて常に切磋琢磨する環境があります。
「協力して最高の質を有する法務サービスを提供する」、「価値観やライフスタイルの多様性に十分配慮する」といった基本理念を背景に、お互いを尊重しながら、一人ひとりがプロ意識を持って主体的に行動することで、信頼関係やチームワークの強化に繋がっています。

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長島・大野・常松法律事務所の 働き方データ
最終更新日:2026/10/07月平均所定外労働時間
平均有給休暇取得日数
育児休業取得対象者数・取得者数
男性
女性
合計
2024年度対象者
2024年度取得者
育児休業取得率
「育児休業取得対象者数・取得者数」のデータから算出しています。
役員・管理職の女性比率
補足
法律事務所のため、役員の概念はありません。
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